椎間板ヘルニアは、保存療法ではなかなか改善が見られず、また日常生活にも支障があるという場合はほとんどが手術を適用されます。
また、椎間板ヘルニアの治療には複数の方法がありますが、患者の痛みなどの症状と、病院や医師の方針や技術などを考慮した上で最終的に決定されます。
また患者さんにとって、重要なのがコスト面です。特に保険の適用、非適用の違いについては必ず考慮することと思います。
まずは健康保険が適用されるものとしては、ラブ法や内視鏡（MED）、顕微鏡視下術（MD法）、経皮的髄核摘出術（PN法）や椎弓切除術、そして固定術などが主なものです。
また、経皮的髄核摘出術（PN法）を除いて、入院期間は最低でも一週間は必要になります。
保険適用と入院を考慮にいれて計算をした場合、３割負担、入院が２週間と考えて２０万円程度の負担がかかると見ることができます。
この平均額から上下する主な要因としては、治療方法や入院期間、検査費用、部屋のオプションなど様々ですが、安い方で１５万円、高い方ですと３０万円を越えてきます。
また健康保険を適用したケースで、高額療養費の制度を利用すればこれより減らすことも可能なようです。
これらの方法の対象として、保険適用ができない方法もあります。代表的な方法はレーザー治療として昨今有名なPLDDです。
PLDDで治療すると、局所麻酔を使用することで体への負担が少ないため、日帰りで済むことが可能です。
このことで、費用としては安くて２０万円程度ですので、保険を適用して入院した場合と同程度の負担額となります。
椎間板ヘルニアの症状によっては適用できないケースもありますが、可能であれば受けてみたいという方も、比較的若い方には多いようです。
このように椎間板ヘルニアの手術は脊椎の病気の中でもかなり高額であると言えます。
